仮想通貨は危ない？初心者でもわかる仮想通貨のメリット・デメリット

周りの人から「仮想通貨は危ない！」と言われたり、仮想通貨＝危ない等のイメージを持っている方は多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、「仮想通貨は危ない」と思われている理由、そして本当に仮想通貨は危険なのかメリット・デメリットをもとに解説していきます。

仮想通貨は危ないのか？

結論から言うと、仮想通貨自体は危なくありません。

私の周りで仮想通貨を危険と言っている人達は、仮想通貨とはどういうものなのか理解していない人がほとんどでした。人間は知らないもの（知識のない物事）に対して、不安や恐怖を感じるといった習性があります。そのため、仮想通貨について理解していない人達が仮想通貨は危険だと主張するのです。

また、テレビやSNS等で仮想通貨で詐欺にあい、財産を失ったという事件を見たため仮想通貨を危険と思っている人もいます。たしかに、仮想通貨はボラティリティー（価格変動）が他の投資商品に比べると非常に高く、大きく儲けることができるため、詐欺の材料として使われたりすることもあります。

しかし、還付金詐欺のように還付金の知識が疎い人に付け込む詐欺師が悪いのであって、還付金が危険でないのと同じです。

なので、まずは仮想通貨がどんな現状なのか簡単に説明していきたいと思います。

仮想通貨(取引)の現状

仮想通貨の現状

　１．一般生活に普及してきている

　２．仮想通貨市場の増加

　３．大企業や著名人も保有

仮想通貨やブロックチェーンの技術は日々開発が進められており、将来性が期待でき、メディアでも取り上げられて始めており、以下の言葉を聞いたことがある方は多いのではないでしょうか？

DeFi
→分散型金融。手数料が安く、年利の高い金融サービスを利用できる
NFT
→電子物にも価値を持たせる技術でNFTアートやNFTゲームなど、さまざまな業界で利用が進んでいる
メタバース
→オンライン上に作られた仮想空間。メタバース内で仮想通貨が用いられる可能性がある

これらは仮想通貨やブロックチェーンの技術を活用しており、一般生活にも普及し始めているのです。

また、市場規模に関して2014年１月時点における仮想通貨全体の市場規模(時価総額)は約１兆円だったのが、2021年12月上旬には約250兆円になっています。つまり、わずか８年弱で市場規模が250倍にもなっているのです。

仮想通貨は投資家だけでなく、多くの有名人からも支持を受けており、アンバサダーに就任している人も多く見受けられます。

経済界では電気自動車メーカー「テスラ（Tesla）」のCEOでもあるイーロン・マスク氏が強く支持しており、特にビットコインやドージコインに関することをよくツイートしています。

スポーツ界では、サッカー界のスーパースターであるリオネル・メッシがパリ・サンジェルマンへの移籍金を仮想通貨で受け取ったり、日本人では大谷翔平や大坂なおみもアンバサダーに就任しています。

仮想通貨取引のメリット

〇少ない資金で大きな利益を狙える

仮想通貨はボラティリティー（価格変動）が他の投資商品に比べると非常に高く、1年で100倍になる銘柄は珍しくありません。最近では、シバイヌコイン（SHIB）という銘柄が50万倍という驚異的な値上がりを見せました。もしシバイヌコインを1万円分勝っていたら1年後には50億円になっていたことになります。1年でこれほど大きな利益を出せる投資先はほとんどないでしょう。

〇24時間365日取引できる

株式投資やFX取引の場合は、平日の決まった時間にしか取引できないので、副業で投資をしている人などにとって非常に不便だと言えます。しかし、仮想通貨は24時間365日常に市場が開いている状態なので、時間を気にすることなく自分の好きなタイミングで取引できます。

〇下落相場でも利益を出せる

仮想通貨取引は、現物取引だけでなくCFD（差金決済取引）も行えるので、下落相場の時でも利益を出すことができます。CFD取引では「空売り」といって、売り注文から始めることができ、下落時に売り注文をして下落が終わったタイミングで、ポジション（建玉）を決済することで、その間の差額を利益として獲得することができます。

仮想通貨取引のデメリット

〇価格変動で大損する可能性がある

先ほど説明したように仮想通貨はボラティリティー（価格変動）が高いので、大きな利益を出せる可能性はありますが、逆を言えば大きな損失を出してしまう可能性もあるということです。1年で100倍になる銘柄も珍しくないといいましたが、100分の1になる銘柄も珍しくないということです。

そのため、価格変動が大きいのはメリットであるのと同時にデメリットでもあるということを頭に入れておかなければいけません。

〇ハッキングや取引所の倒産で資産を失う可能性がある

現在は、セキュリティ体制を見直しているためハッキングされないような強固な守りになっていますが、当時はセキュリティー体制が不十分だったこともありハッキング事件が起きていました。

最近ではFTXという大きな取引所のずさんな経営実態が次々と明らかになり破綻しました。銀行預金であれば、仮に銀行が破綻しても、顧客は一定程度を取り戻すことができますが、仮想通貨（暗号資産）の場合には、そのような規定はありません。そのためFTXに預けていた仮想通貨は顧客のものなのか、FTXの所有物なのかは、まだ判例がなく、裁判所の判断で顧客は仮想通貨を取り戻すことができるか決まります。